[企業分析] スバル(Subaru Corporation)

「スバル(Subaru Corporation)」は自動車メーカーとして、日本国内よりは世界的に人気と知名度が高い会社です。また航空宇宙関連事業も実施しており、日本政府の認可を貰い、「Boeing」や「Lockheed Martin」向けのヘリコプター・飛行機などを製造する、軍需産業としての側面も持っています。連結従業員数は約34,200名です。

 

1. プロフィール

 

2. 概要および特徴

 

3. 主要事業

 

4. 財務情報

 

 

 

1. プロフィール

 

※単位は100万円、2018年基準

社名	SUBARU
英文社名	Subaru Corp.
設立	1917年 5月
本社所在地	〒150-0013 東京都渋谷区恵比寿1-20-8
資本金	153,795
連結売上高	3,160,514
連結営業利益	195,529
連結総資産	2,982,725
連結総資本	1,612,825
自己資本比率	54.1%
連結従業員数	34,200

 

 

 

 

2. 概要および特徴

 

「スバル」の前身は、1917年、群馬県に設立された民営飛行機研究所であり、数々の経営統合を経て、「中島飛行機(Nakajima Aircraft Company)」に至ります。それから「中島飛行機」は第2次世界大戦終戦まで、陸・海軍向けの軍用航空機やエンジン開発・製造に取り組んでおり、「三菱重工業(Mitsubishi Heavy Industries, Ltd.)」、「川崎重工業(Kawasaki Heavy Industries, Ltd.)」と肩を並べる日本最大規模の航空機メーカーでした。しかし、敗戦と共にGHQから航空機の研究・製造を禁じられます。

そこからは軍需から非軍需事業へ業種を転換し、スクーターやバスなど輸送用機器の開発を開始します。1958年には軽乗用車の"スバル360(Subaru 360)"とその派生型を発売し、技術的・商業的に大成功を収め、1968年からは「日産自動車(Nissan Motor Co., Ltd.)」と業務提携も結びます。1970年代からは本格的に海外市場進出を図り、円低を基にした低価格戦略でアメリカ市場での販売台数を飛躍的に伸ばす事に成功しました。これによって、1970年代以前までは年間10万台にも及ばなかった「スバル」の生産台数が、1970年代後半には20万台規模に増え、企業としての規模も順調に拡大されてきました。

しかし、プラザ合意の後、急激な円高によって、「スバル」は北米市場にて深刻な販売不振に直面することになります。1987年、「いすゞ自動車(Isuzu Motors Ltd.)」と共同で「スバル・イスズ・オートモーティブ(Subaru Isuzu Automotive)」を設立し、北米現地生産を始めましたが、企業規模麺で他の日本系自動車メーカーに劣っていたため、製造費用を画期的に下げる事はできませんでした。これによって、1989年には300億円の営業赤字を記録し、経営危機に陥る事になります。

しかし幸い、1989年1月、「スバル」のヒット作である中型乗用車である"レガシィ(Legacy)"を発売し、日本国内市場と北米市場での売上を回復する事に成功し、危機から逃れることができました。その後、「日産自動車」の経営悪化と共に提携先が「General Motors」に代わり、リマンショック後はまた「トヨタ自動車(Toyota Motor Corporation)」の傘下に入る事になります。

実は「スバル」は、日本の自動車メーカーの中でも、最も技術力を重視する会社です。特にSubaru製自動車は、独自の水平対向エンジンと機械式4WDシステムや、ステレオカメラ基盤の安全システムである"EyeSight"、衝突被害軽減ブレーキなどを搭載しており、安全な自動車というブランドイメージの構築に成功しています。この為、Subaruの自動車は減価償却される価値が少ないと評価されており、アメリカ市場でも3.5%という占有率を確保する事ができました。

このように、日本国内での存在感は少ないですが、「スバル」の技術力は海外で高く評価されており、中古車の輸出も活発に行われています。但し、売上においてアメリカへの依存度が高い部分は弱点だと指摘できます。またEVに関する開発も殆どできていないため、「スバル」が今後EV関連技術を「トヨタ自動車」に依存する事になると予測される事も弱点だと言えます。

 

 

 

3. 主要事業

 

■ 自動車部門
1958年の"Subaru360"の発売以来、独自の技術力を生かした事業を展開しています。特に「スバル」の"EyeSight"システムは、周辺の自動車・歩行者・二輪車などの動きを感知し、回避するシステムであり、安全を重視した自動車というイメージがあります。

■ 航空宇宙部門
日本航空宇宙業界のパイオニア的な存在だった「中島飛行機」の後身として、今現在も同業界では日本3位の規模を持っています。航空機の製造・消防や警察用ヘリコプターと生産・整備を実施しており、40m以上の飛行機の主翼生産能力においては、「Boeing」や「Airbus」に匹敵する水準だと言われています。

 

 

 

4. 財務情報

 

※単位は100万円、2018年基準

		2016年	2017年	2018年
連結売上高		3,325,992	3,405,221	3,160,514
連結営業利益		410,810	379,447	195,529
連結総資産		2,762,321	2,884,313	2,982,725
連結純資産		1,464,888	1,561,023	1,612,825
売上内訳	自動車	3,151,961	3,234,866	3,014,476
	航空宇宙	138,759	142,163	131,669
	その他	35,272	28,192	14,369