[企業分析] 本田技研工業(Honda Motor Co., Ltd.)

「本田技研工業(Honda Motor Co., Ltd.)」はバイク・自動車・航空機・汎用製品(耕運機・芝刈り機・除雪機・発電機・船外機・太陽電池など)を製造しており、特に四輪車両とバイク分野において、世界トップクラスのシェアを持っています。連結従業員数は約219,722名です。

 

1. プロフィール

 

2. 概要および特徴

 

3. 主要事業

 

4. 財務情報

 

 

 

1. プロフィール

 

※単位は100万円、2018年基準

社名	本田技研工業
英文社名	Honda Motor Co., Ltd.
設立	1948年 9月
本社所在地	〒107-8556 東京都港区南青山二丁目1番1号
資本金	86,000
連結売上高	15,888,617
連結営業利益	726,370
連結総資産	20,419,122
連結総資本	8,565,790
自己資本比率	41.9%
連結従業員数	219,722

 

 

 

 

2. 概要および特徴

 

創業者である本田宗一郎(Honda Soichiro)は、自動車部品などを生産する「東海精密機械(Tōkai Seiki)」を「豊田自動織機製作所(Toyoda Automatic Loom Works, Ltd.)」に売却し、その資金を基に1946年今の「本田技研工業」の前身である「本田技研研究所(Honda Technical Research Institute)」を設立します。設立当時から内燃機関や各種工作機械の製造・研究を始め、設立翌年には自転車用補助動力エンジンを開発。これか後に「本田技研工業」のバイク事業に発展します。

そして「本田技研工業」は1958年に、ヨーロッパなどで販売されていたスクーターなどを参考し、乗りやすさと軽さなど実用性を重視した"スーパーカブC100"を公開。これが、バイクの伝説になります。"スーパーカブ(Super Cub)"は1958年の発売当時から、今現在も生産が続いており、これまで1億台以上生産せれたと言われており、歴史上もっとも多く普及された運送手段というタイトルをも持っています。"スーパーカブ"は優れた持久力・燃費・耐久性を持っており、現在生産されている仕様も些細な部分が変わっただけで、大まかな構造は発売当時と同じだそうです。

1963年からは四輪自動車市場へ参入すると同時に、日本自動車メーカーでは始めたヨーロッパに二輪車の生産拠点を立ち上げます。1973年からは中国にバイクを輸出、1982年からは現地企業と技術提携を結び、バイク関連部品の現地生産を始めまし1992年には２輪車・1994年からは四輪車の中国現地での生産を開始。1998年からは「Guangzhou Automobile Group Co., Ltd.」と共に「Guangqi Honda Automobile Co Ltd」を設立。この「Guangqi Honda Automobile Co Ltd」単独でも24万台以上を生産しています。このような「本田」の成功は、日本企業のグローバル化の見本だと評価されています。

但し、これまでバイク市場トップシェアを維持していますが、最近日本の若者層の間でバイクの人気が依然より下がっているため、日本国内の需要は毎年縮小されているらしいです。これに対し、「本田技研工業」は自社の全バイクモデルの値下げを発表したり、ライバルでもある「ヤマハ発動機(Yamaha Motor Corporation)」と提携したり、バイクの生産拠点を子会社である熊本製作所に移管し、生産コストを抑制するなどの戦略を取っています。

「本田技研工業」の特徴の一つは、「トヨタ自動車(Toyota Motor Corporation)」と「日産自動車(Nissan Motor Co., Ltd.)」が自社の自動車部品を下請業者に頼む傾向があることに対し、「本田技研工業」は部品関連も自社内で解決しようとする傾向があるところです。また創業者一族による会社の私物化を警戒しており、縁故採用を行わない代わりに中途採用に積極的な方です。また海外展開に強みを持っており、二輪では東南アジア地域、四輪では北米地域で高い売上を上げています。また中国市場での占有率も、「日産自動車」に次ぐ2位を確保しています。

しかし、自動運転技術に弱い事は弱点だと指摘することができます。「トヨタ自動車」は「Subaru Corporation」,「マツダ(Mazda Motor Corporation)」,「スズキ(Suzuki Motor Corporation)」などと提携しており、「日産自動車」は「三菱自動車工業(Mitsubishi Motors Corporation)」,「Renault」と提携し開発を続けていますが、「本田技研工業」は「General Motors」と提携はしていますが、「トヨタ自動車」や「日産自動車」に資金力・結束力面で劣っているのが事実です。このように、二輪では圧倒的な「本田」ですが、四輪では斬新な技術が足りない為、しばらくは「トヨタ自動車」には敵わないと評価されています。

ただし、「本田技研工業」は新規分野として"ASIMO"のような2足歩行ロボットや各種ロボット関連装備の研究開発を実施しており、"HondaJet"というジェット機を開発したり、メガソーラー太陽光発電施設、風力発電施設による売電事業など、事業多角化を展開しています。但し、レンタカー市場では「トヨタ自動車」や「日産自動車」よりも早い、1964年から参入していましたが、その後である1969年には撤収しました。その代わり、「ニッポンレンタカー(Nippon Rent-A-Car)」, 「オリックスレンタカー(Orix-Rent-A-Car)」, 「沖縄観光」と提携し、彼らにレンタカー事業運営を委託する形で事業を実施しています。

 

 

 

3. 主要事業

 

■ 自動車事業
「本田技研工業」の自動車は、主に前輪駆動の比率が高い方です。RV、SUV、ミニバン、ワゴンなど利便性を重視する製品でも、操縦安定性と運転性を考慮しています。二輪車では世界的なブランド力を持っています。しかしタクシーやパトカーなどのは生産しておらず、トラックやバスなども取り扱っておりません。

■ 汎用製品
自社の汎用ガソリンエンジンを活用し、耕運機・芝刈り機・除雪機・発電機・船外機・太陽電池などを生産しています。特に芝刈り機は世界トップシェアを、発電機・除雪機いおいては日本トップシェアを確保しています。

■ 航空機
比較的最近、軌道に乗り始めた事業ですが、実は1962年からその準備を始めていました。2006年になり、 "HondaJet"を公開するなど、超軽量ジェット機事業を取り組んでいます。この時点から、自社の航空機関連部門を「ホンダ エアクラフト カンパニー (Honda Aircraft Company)」として独立させ、その開発の拠点をアメリカに移しています。

 

 

 

4. 財務情報

 

※単位は100万円、2018年基準

		2016年	2017年	2018年
連結売上高		13,999,200	15,361,146	15,888,617
連結営業利益		840,711	833,558	726,370
連結総資産		18,958,123	19,349,164	20,419,122
連結純資産		7,569,626	8,234,095	8,565,790
売上内訳	日本	2,114,833	2,240,033	2,394,584
	北米	7,621,550	8,067,455	8,526,733
	ヨーロッパ	638,436	680,497	652,335
	アジア	2,893,404	3,541,680	3,557,338
	その他	730,977	831,481	757,627