[企業分析] ニコン(Nikon Corporation)

「ニコン(Nikon Corporation)」は光学や映像部門を得意としており、カメラ、デジタルカメラ、双眼鏡、望遠鏡、顕微鏡、眼鏡、ファインダー、測量機、光学素材、ソフトウェアなどの光学関連機器を取り扱っています。今現在、デジタルカメラ市場においては、「キャノン(Canon Inc.)」に匹敵するブランド力を持っています。連結従業員数は約20,917名です。

 

1. プロフィール

 

2. 概要および特徴

 

3. 主要事業

 

4. 財務情報

 

 

 

1. プロフィール

 

※単位は100万円、2018年基準

社名	ニコン
英文社名	Nikon Corp.
設立	1917年7月25日
本社所在地	〒108-6290 東京都港区港南2-15-3
資本金	65,476
連結売上高	708,660
連結営業利益	82,653
連結総資産	1,134,985
連結総資本	616,726
自己資本比率	54.3%
連結従業員数	20,917

 

 

 

 

2. 概要および特徴

 

1917年光学兵器の日本国産化を目標に、「東京計器製作所(Tokyo Keiki company)」の光学部門と「岩城硝子製造所(Iwaki Glass Manufacturing)」の反射鏡部門が統合され、岩崎小彌太(Iwasaki Koyata)の個人出資によって設立された 「日本光学工業株式会社(Nippon Kogaku K.K.)」が、「ニコン」の前身です。ここで光学兵器とは、軍事目的の望遠鏡・距離計・カメラ・双眼鏡などを意味します。

第2次世界大戦中は、上記の光学兵器製造に取り組み、日本最大の光学機器メーカーに成長する事になります。終戦後は現在の「ニコン」にその社名を変え、民間市場への進出を図りました。1948年には「ニコン」初のカメラを発売し、これがアメリカ写真作家であるDavid Douglas Duncanによって、世界中に知られることになります。

当時のカメラは、RFカメラが主流でした。しかし「ニコン」は当時のRFカメラ最大メーカーであった「Leica」との正面競争では勝てないと判断。新しい方式であるSLRカメラ分野に飛び込むと決断しました。1959年、「ニコン」が自社初のSLRカメラを発売。それから、「ニコン」は30年間SLRカメラに主力しました。やがてニコン制カメラは、あの「NASA」でも使用しているほど、専門家用カメラとして高い評価を得ました。「ニコン」は1990年代以後、「キャノン(Canon Inc.)」に出し抜かれるまでは、SLR分野において不動のトップメーカーでした。

逆に、「ニコン」のデジタルカメラ市場への参入は、比較的に遅い方でした。1999年になって初めて、「ニコン」は当時のデジタルカメラの持つ数々の問題点を解決した、実用性の高いDSLRを発売しました。特に競合であるキャノン製DSLRより、速度・アルゴリズム面で優れていて、高感度・低ノイズ性能も持っており、写真記者たちの間で物凄い人気を得ました。やがて世界DSLR市場を、「キャノン」と共に両分する存在に成長しました。

カメラ事業以外も、「ニコン」は1980年、半導体や液晶ディスプレイ製造に使われる縮小投影露光装置を日本で初めて商用化しました。2003年までは世界トップシェア(約44%)を勝ち取っていましたが、その後はオランダの「ASML」に押され、2014年時点のシェアは15%まで下がっています。他の事業では、以前「シャープ(Sharp Corporation)」からOED供給を貰い、HiSビデオレコーダーを発売した事もあります。

今現在、「ニコン」は売上の50%以上を光学・映像関連事業に依存しています。 これは「ニコン」の特徴の一つですが、ライバルである「キャノン」が電子機器やオフィス機器など事業多角化を実施している事に対し、「ニコン」はあくまで、カメラや顕微鏡など、自社が得意とする光学・映像部門に経営資源を集中させています。

問題は、スマートフォンの高性能化に伴い、年間売上が2013年を頂点にどんどん縮小されてきている事です。これに打開するため、「ニコン」は自社の技術力を活かし、天体望遠鏡とその周辺機器、多機能双眼鏡、写真撮影が可能な携帯用光学顕微鏡など、より高付加価値製品の開発に力を入れています。

 

 

 

3. 主要事業

 

■ 映像事業
「ニコン」の主力事業であり、DSLR、SLRなどを取り扱っています。

■ 装備事業
液晶ディスプレイ製造用・半導体製造用露光装置の開発・製造を実施しています。

■ 医療事業
主に生命科学や医療分野において、顕微鏡と関連ソリューションを提供しています。

■ 産業機器・その他

 

 

 

4. 財務情報

 

※単位は100万円、2018年基準

		2016年	2017年	2018年
連結売上高		749,273	717,078	708,660
連結営業利益		774	56,236	82,653
連結総資産		1,018,351	1,098,343	1,134,985
連結純資産		538,150	573,541	616,726
売上内訳	映像事業	383,024	360,703	296,169
	機械事業	248,026	226,334	274,540
	ヘルスケア事業	55,797	56,818	65,434
	産業機器・その他	62,426	73,222	72,518