[企業分析] パイオニア(Pioneer Corporation)

「パイオニア(Pioneer Corporation)」はナビゲーション、車両用AVといった車載用電子機器事業を主力製品としています。以前はホームオーディオも取り扱っていた、日本の代表的な音響機器メーカーでした。しかし、市場環境変化による業績悪化の為、2019年3月をもって上場廃止され、香港投資ファンドの子会社になり、日系225のリストから抜けました。連結従業員数は約16,798名です。

 

1. プロフィール

 

2. 概要および特徴

 

3. 主要事業

 

 

 

 

1. プロフィール

 

※単位は100万円、2018年基準

社名	パイオニア
英文社名	Pioneer Corporation
設立	1938年1月1日
本社所在地	〒113-0021 東京都文京区本駒込2-28-8 文京グリーンコート

 

 

 

 

2. 概要および特徴

 

1937年、創業者の松本望(Matsumoto Nozomi)がダイナミックスピーカーを国産化する為、設立した会社です。現社名である”パイオニア(Pioneer)”は、日本初ダイナミックスピーカーである"A-8"の商標でした。「パイオニア」設立後、松本は印刷会社を立ち上げ、今はこの会社が「パイオニア」の取説書やカタログの印刷を担当しています。1961年には世界初の分離型ステレオを発売、社名通り、スピーカー分野のパイオニア的な存在でした。

また自社のオーディオ部分での強みを生かし、1975年11月、世界初の車両用ステレオを発売します。その後はGPSを搭載した世界初のナビゲーションシステムを開発しました。このように「パイオニア」は「日立製作所(Hitachi, Ltd.)」、「ソニー(Sony Corporation)」, 「パナソニック(Panasonic Corporation)」、「三菱電機(Mitsubishi Electric Corporation)」などに比べると規模は小さいが、自社の専門分野に関し、選択と集中戦略を取ってきました。これに基き、個別事業では優れた技術力とブランド力を確立している評価されました。

「パイオニア」の伝統的な分野であるオーディオ事業でも、特に中・高級家庭用オーディオ機器において、「パイオニア」は強い競争優位を持っていました。しかしバブル崩壊後、他業種と同じく売上の激減を経験。生産機種を大幅に整理します。それから音楽をアナログではなくデジタルで、またデジタルではなくスマートフォンで聞く時代へと変化に伴い、やがて2014年にはAV事業から撤退を実施します。当時ホームオーディオを含むホームAV事業も、2015年3月をもって子会社に事業を移管させました。

その代わり1990年代後半から、プラズマTV事業に経営資源を集中させます。1997年12月、世界初の商用50インチワイドプラズマTVを発売し、パネルまで自社生産していました。その上、「NEC」のプラズマディスプレイ事業部まで買い取るなど、かなり力を入れていました。2006年基準、家電製品事業と車載用電子事業の両部門だけで、全体売上の90%を占める程、業績面で好調でした。問題は、「パイオニア」がこの両部門にあまりにも依存していた為、事業多角化ができていなかった事でした。

2000年代中半になり、LCD TVの低価格化によって、競合他社である「パナソニック」にマーケットシェアで出し抜かれます。またプラズマTVそのものが、LCD TVとの競争に敗れた為、「パイオニア」の家電事業での売上が激減しました。やがて2018年3月には、プラズマパネルの自社生産を中断すると発表。かてて加えて、ナビゲーション事業もスマートフォンやタブレットの普及により、販売不振に陥り、研究開発費すら補えない状態になってしまいました。こうした業績悪化によって「パイオニア」は2019年3月基準に上場を廃止、香港投資ファンドの完全子会社になりました。

 

 

 

3. 主要事業

 

■ 自動車電子機器事業
ナビゲーション、車両用AV、自動車スピーカー、ドライブレコーダーなどの車載用電子製品を製造しています。

■ その他の事業
光学・音響・映像い関する技術力とノウハウを生かし、スピーカー装置事業・医療・健康機器事業・自転車事業などを展開しています。